「MDMツールでデバイス管理はしているけど、結局IT資産台帳はExcelで手入力…」
IT資産管理に携わる情報システム部門の皆さん、こんなお悩みはありませんか?
デバイス情報がいろいろなシステムに散らばっていたり、年に一度の棚卸し作業に膨大な時間がかかったり。手作業での管理には、どうしても限界がありますよね。入力ミスや更新漏れは、セキュリティリスクにも直結するため、頭の痛い問題です。
もし、お使いのMDM(モバイルデバイス管理)ツールとIT資産台帳を自動で連携させ、常に最新の情報に保てるとしたら、どうでしょうか。
本記事では、SaaS管理・IT資産管理ツール「dxeco(デクセコ)」を活用し、Microsoft IntuneやJamf ProといったMDMツールと連携して、面倒なIT資産管理を自動化する方法を具体的に解説します。非効率な手作業から解放され、より戦略的なIT業務に集中するための第一歩を、この記事から始めましょう。
そもそも、なぜIT資産管理においてシステム連携が重要なのでしょうか。多くの企業が抱える「あるある」な課題から、その必要性を考えてみましょう。
まず、一番よく聞くのがこのお悩みです。
「デバイスの情報はMDMツール、利用者の情報は人事システム、購入履歴は会計システム…」というように、IT資産に関する情報が社内のあちこちに点在していませんか?
これらの情報をExcelやスプレッドシートの台帳にまとめるため、各システムから手作業で情報を転記している担当者の方も多いのではないでしょうか。しかし、この手作業が本当に大変なんですよね。
入力ミスやコピペミスが起こりやすい
入退社や部署異動のたびに更新が必要で、追いつかない
最新の情報がどれか分からなくなる
このように、手作業での更新は手間がかかるだけでなく、情報の正確性を保つのが非常に困難です。結果として、誰も信じられない「ゾンビ台帳」が生まれてしまうのです。
次に、年に一度の一大イベント、「棚卸し」です。これもまた、情シス担当者を悩ませる大きな課題ですよね。
全従業員に「利用しているPCの情報を教えてください」と連絡し、返信をとりまとめ、台帳と一つひとつ突き合わせる…。物理的な現物確認が必要な場合は、さらに膨大な時間がかかります。
こうした作業に追われるあまり、本来やるべきコア業務が圧迫されてしまうことも少なくありません。しかも、手間ひまかけて集めた情報は、集計が終わった頃には古くなっているという悪循環に。これでは、棚卸しが「ただやること」だけが目的の形骸化したイベントになってしまいます。
そして、見過ごせないのがセキュリティリスクの問題です。
とくに、入退社時のデバイス管理は徹底する必要があります。
例えば、退職した従業員のデバイス情報が台帳に残り続け、アカウントの削除漏れにつながってしまったらどうでしょう。あるいは、会社が把握していないデバイス(いわゆるシャドーIT)が業務で使われていたら…。これらは、重大な情報漏洩インシデントに発展するおそれがあります。
手作業の管理では、こうした対応の抜け漏れがどうしても発生しやすくなります。正確なIT資産管理は、会社の重要な情報資産を守るための第一歩なのです。
ここまで見てきたようなIT資産管理の課題を解決する中核となるのが、dxecoの「IT資産マスタ連携」機能です。この機能は、MDMツールとdxecoを直接つなぎ、面倒な手作業を根本からなくすことを目的としています。
具体的には、Microsoft Intune、Jamf Pro、LANSCOPEといった、多くの企業で利用されているMDMツールとのシステム連携に対応しています。
一度連携設定を行えば、MDMツールで管理しているPCやスマートフォンのデバイス情報(シリアル番号、OSバージョン、利用者情報など)をdxecoのIT資産台帳へ自動で同期します。これにより、これまで手作業で行っていた二重登録や情報更新の手間が一切不要になります。
台帳の情報は常にMDMツールの最新情報と同期されるため、人為的なミスがなくなり、台帳の正確性を常に高く保つことができるのです。
では、dxecoを活用することで、これらの課題をどのように解決できるのでしょうか。ここでは、連携機能がもたらす具体的なメリットを2つご紹介します。
まず、本記事でご紹介する「IT資産マスタ連携」機能そのものがもたらす、直接的なメリットから見ていきましょう。
この機能を使えば、Microsoft Intune、Jamf Pro、LANSCOPEといった主要なMDMツールとdxecoを直接連携させ、管理しているデバイス情報をdxecoのIT資産台帳へ自動で取り込むことができます。
これまでシステムごとに手作業で行っていた二重登録や、Excelへの転記作業が一切不要になるため、台帳管理にかかる工数を大幅に削減できるのです。
次に、IT資産マスタ連携がもたらす相乗効果についてです。dxecoには、「IT資産棚卸機能」という便利な機能も標準で搭載されています。
「IT資産マスタ連携」によって常に自動で収集・更新されている正確な台帳情報。この情報をもとにして、従業員へ棚卸しのアンケートを送付できるため、棚卸し業務そのものも劇的に効率化します。
誰がどのデバイスを使っているか、という最新の状況で棚卸しを行えるため、従業員との確認作業も非常にスムーズですよね。これにより、ISMS監査などにも自信を持って対応できる、信頼性の高い運用が可能になります。
※本記事でご紹介する「IT資産マスタ連携」はオプション(別途費用)機能です。ご利用をご希望の場合は、カスタマーサクセス担当までお問い合わせください。では、実際にdxecoでMDMツールと連携する手順を3つのステップで見ていきましょう。画面の指示に従って進めるだけで、誰でも簡単に設定できます。
まず、dxecoの管理画面にログインします。
左側のメニューから[Settings] > [IT資産マスタ] > [IT資産マスタ連携]の順にクリックします。

次に、連携設定画面で連携したいSaaSを選択します。
連携可能なSaaSとして、Microsoft Intune、Jamf Pro、LANSCOPEなどが表示されますので、お使いのMDMツールを選択してください。
選択後、各MDMツールの認証画面に遷移します。画面の指示に従ってログインし、dxecoへの情報連携に必要な権限を許可してください。
最後に、MDMツールから取得したデバイス情報をどのIT資産マスタに登録するかを指定します。
あらかじめPC用、スマートフォン用などのIT資産マスタを作成しておくとスムーズです。まだ作成していない場合は、「IT資産マスタを作成」ボタンから先に作成することもできます。

連携対象のマスタを選択すれば、設定は完了です。これだけで、定期的にデバイス情報が自動で同期されるようになります。
MDMツールとの連携機能をより便利に活用いただくために、知っておきたい注意点やポイントを3つご紹介します。
連携後のデータ更新の仕組み(識別子)について
dxecoは、連携するMDMツールごとに定められた「識別子」を元に、同じデバイスかどうかを判断して情報を更新します。識別子とは、シリアル番号など、デバイスごとに割り振られたユニークな値のことです。もし、何らかの理由でMDMツール側の識別子が変更された場合、dxecoでは別の新しいデバイスとして認識され、新規のIT資産として登録されるためご注意ください。
連携によって自動作成される項目について
連携が成功すると、MDMツールが持っているデバイス情報をdxecoに格納するためのフィールド(項目)が、IT資産マスタ上に自動で作成されます。例えば、「OSバージョン」や「モデル名」といった項目がこれにあたります。どのフィールドが作成されるかは、連携するMDMツールによって異なります。
「連携済みアイコン」の見方
MDMツールとの連携によって自動で作成・更新されたIT資産マスタ、IT資産、およびカスタムフィールドには、分かりやすく「連携済みアイコン」が表示されます。これにより、どの情報がシステム連携によって自動で登録されたものなのかを、一目で判別することができます。

A. 現在、Microsoft Intune、Jamf Pro、LANSCOPEに対応しています。対応ツールは今後も順次拡大していく予定です。最新の対応状況については、お気軽にお問い合わせください。A. いいえ、本機能はオプション(別途費用)となります。ご利用をご希望の場合は、弊社のカスタマーサクセス担当までお気軽にご連絡ください。貴社の状況に合わせた最適なプランをご提案します。A. 識別子の値が空のデータは、同じデバイスかどうかを判断できないため、連携対象から除外されます。設定を行う前に、連携元のMDMツール側で、シリアル番号などの識別子となる情報が正しく入力されているかをご確認ください。本記事では、dxecoの「IT資産マスタ連携」機能を使い、手作業に頼っていたIT資産管理を自動化する手順と、それによって得られるメリットを解説しました。
Microsoft Intune、Jamf Pro、LANSCOPEといった主要なMDMツールと連携することで、皆さんの会社は以下のベネフィットを得ることができます。
業務効率化
二重入力や手作業での情報更新がなくなり、情シス担当者の工数を大幅に削減できます。
正確性の向上
常に最新のデバイス情報が台帳に反映されるため、棚卸しや監査対応がスムーズになります。
セキュリティ強化
入退社に伴うデバイスの割り当て・回収管理が正確になり、情報漏洩リスクを低減できます。
dxecoを活用すれば、これまで管理業務に追われていた時間を、より付加価値の高い戦略的な業務に使うことが可能になります。
この機会に、非効率な手作業管理から脱却し、攻めのIT資産管理体制を構築しませんか?

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